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タイトル 【教員公募】名古屋大学大学院情報学研究科 教授
配信日時 2022年06月01日 18時21分14秒
配信元 情報・知能・精密機器
本文 一般社団法人日本機械学会
情報・知能・精密機器部門
計算力学部門
機素潤滑設計部門
登録会員各位

               情報・知能・精密機器部門
               部門長 冨澤 泰

 名古屋大学大学院情報学研究科複雑系科学専攻より、以下の教員公募情報がございましたのでお知らせ申し上げます。関係各位への周知と推薦をよろしくお願い申し上げます。

         記
■ 応募締切 ■
2022年7月29日(必着)

■ 募集人員 ■
教授・1名
※詳細はWebページ (https://www.nagoya-u.ac.jp/employment/index.html) 参照

■ 所属 ■
国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学 大学院情報学研究科 複雑系科学専攻 複雑系計算論講座

■ 専門分野 ■
情報学・計算基盤

■ 職務内容(業務内容、担当科目等) ■
<業務内容>
本採用教員は、以下の業務を担当する。
・計算科学的アプローチにより先端的な研究を推進し、新分野を切り開き、複雑系現象の解明に努めるとともに社会が必要とする現実に即した実在系研究開発にも取り組む。
・情報学研究科の運営に積極的に取り組み、本研究科のミッション達成に貢献する。
・大学院情報学研究科および情報学部における教育と研究指導を担当する。

<担当授業科目>
(1) 大学院
・博士前期課程 複雑系科学演習、修士論文研究、特論 等
・博士後期課程 博士論文研究
(2) 学部
専門分野に関連する専門基礎科目、全学教育科目、専門科目 等

■ 応募資格 ■
・博士学位を有していること。
・情報学を基盤とした複雑系科学を専門分野とし、優れた研究業績を有すること。
・大学院と学部における教育と研究指導に、熱意と責任感を持って取り組むこと。
・関連する科目あるいは基礎的科目の教育経験があることが望ましい。

■ 着任時期 ■
2023年3月1日

■ 待遇 ■
・東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・給与は本学において定める年俸制とする。
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110001585.htm

■ 提出書類 ■
1) 履歴書(形式自由、写真貼付、E-mail アドレス記載)1部
2) 研究業績リスト 1)学術雑誌論文、2)国際会議論文、3)総説・解説・著書など、4)国内外口頭発表、5)その他(受賞、獲得研究費(研究題目、研究期間、獲得金額、代表・分担を明記)、特許等があれば区分して記載)
3) 主要論文コピー(5編以内)
4) 今までの研究概要および着任後の抱負(各々A4用紙2頁程度)
5) 教育についての実績と抱負(A4用紙2頁以内)
6) 応募者について照会可能な方2名の氏名と連絡先
7) 類型該当性の自己申告書
 ※様式は以下のURLから取得してください。
  URL:https://www.i.nagoya-u.ac.jp/resume/
 ※詳細は「その他」をご覧ください。
以上の書類を応募締切(必着)までに郵送、およびそれらのPDFファイルをEメールで送付ください。

■ 書類提出先・問い合わせ先 ■
〒464-8601 名古屋市千種区不老町
国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院情報学研究科
張賀東
TEL: 052-789-4803, E-mail: keisanron@i.nagoya-u.ac.jp
※郵送の封筒表面には「情報学研究科教授 応募書類在中」と記入ください。
※Eメールでの提出はファイルが約40MBを超えると、受信できない可能性があります。適当に分割して提出してください。Eメールの受信後は、受信確認の連絡をいたします。連絡のない場合は、電話でご確認をお願いいたします。

■ 選考方法 ■
・書類選考の上、面接を実施。
・面接実施者については、電話で連絡を行う。

■ その他 ■
・名古屋大学は業績(研究業績、教育業績、社会的貢献、人物を含む)の評価において同等と認められた場合には、女性を積極的に採用します。
・提出された書類については、本選考以外の目的には使用しません。
・応募書類は、本選考委員会が責任を持って処分し、返却しません。
・面接に要する交通費は支給しません。
・2021 年11 月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。
これに伴い、本公募に応募の際、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります。
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