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タイトル 【教員公募】名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻 教員公募(准教授または講師)
配信日時 2022年08月09日 15時35分20秒
配信元 機械力学・計測制御
本文 一般社団法人日本機械学会
機械力学・計測制御部門
ロボティクス・メカトロニクス部門
設計工学・システム部門
機素潤滑設計部門
情報・知能・精密機器部門
登録会員各位

                  機械力学・計測制御部門
                  部門長 井上 剛志

名古屋大学大学院工学研究科 機械システム工学専攻より以下の教員公募情報がございましたので,お知らせ申し上げます。
関係各位への周知と推薦をよろしくお願い申し上げます.


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部門登録者 各位
                        令和4年8月9日

名古屋大学大学院工学研究科 機械システム工学専攻 教員公募(准教授または講師)

このたび、名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻では下記の要領で教員を公募いたします.
関係各位にお知らせいただくとともに,適任者の応募についてよろしくお取り計らいくださいますようお願いいたします.

             記

■ 募集人員 ■
准教授または講師1名
■ 所  属 ■
機械システム工学専攻・機械知能学講座・機械力学研究グループ
■ 専門分野 ■
機械力学・制御分野(運動と振動の解析と制御,機械システムの動的モデリング,アクチュエータ,ダンパ,マルチボディダイナミクス,非線形ダイナミクス,ダイナミクスに基づく機械システムの状態監視・診断・予測などに関する分野)
■ 教育担当 ■
機械力学ならびにこれらに関する科目
■ 応募資格 ■
(1) 博士の学位を有する方
(2) 専門分野に研究業績があり,博士後期課程の研究指導ができる方
■ 着任時期 ■
2023年4月1日以降のできるだけ早い時期
■ 勤務形態 ■
常勤(任期なし)
■ 待  遇 ■
・ 東海国立大学機構職員就業規則の定めるところによる.
https://education.joureikun.jp/thers_ac/act/frame/frame110010928.htm
・ 給与は本学において定める年俸制とする.
■ 公募のURL ■
https://www.nagoya-u.ac.jp/employment/upload_images/20220801_engg2.pdf
■ 応募締切 ■
2022年9月19日(月)必着
■ 提出書類 ■
以下の内容を記述した印刷物及びそれらのPDFを保存した電子媒体(USBメモリ等)をご提出下さい.
(1) 履歴書(写真貼付,連絡先,E-mailアドレスを明記)
(2) 研究業績リスト(原著学術誌論文,国際会議論文,レビュー,著書,特許,受賞,招待講演等に分類)
※責任著者(corresponding author)にアンダーラインを付すこと
(3) 所属学会,学会や社会における活動,国際的活動
(4) 主要原著学術誌論文の別刷5編以内(コピーも可)
(5) 競争的資金の獲得状況(科研費・助成金・共同研究等,代表・分担を明記のこと)
(6) これまでの研究概要(図表込みでA4で1ページ)
(7) 教育・研究に対する抱負(図表込みでA4で1ページ)
(8) 応募者に関するコメントを求め得る方2名の連絡先
■ 書類提出先 ■
〒464-8603 名古屋市千種区不老町
名古屋大学大学院工学研究科 機械システム工学専攻 専攻長 水野 幸治
電話: (052)789-2720/E-mail: koji.mizuno@mae.nagoya-u.ac.jp
(応募書類は簡易書留で封筒表面に「機械力学研究グループ教員(准教授または講師)応募書類」と朱書きの上,郵送して下さい)
■ 選考方法 ■
書類審査により候補者を選考し,面接を行います.
選考結果は決定次第,通知します.
■ 問い合わせ先 ■
〒464-8303 名古屋市千種区不老町
名古屋大学大学院工学研究科 機械システム工学専攻 井上 剛志
電話: (052)789-3122/E-mail: inoue.tsuyoshi@nagoya-u.jp
■ その他 ■
・本公募では,研究業績,社会貢献等の評価において同等と認められた場合には,女性を積極的に採用いたします.
・応募書類に含まれる個人情報は選考・採用の目的以外には使用いたしません.また,応募書類は原則として返却いたしません.
・面接に要する交通費は支給しません.
・安全保障輸出管理の「みなし輸出」の改訂に係る手続きについて
2021年11月「外国為替及び外国貿易法」(外為法)に基づく「みなし輸出」における管理対象の明確化に伴い、大学・研究機関における教職員への機微技術の提供の一部が外為法の管理対象となりました。これに伴い、「類型該当判断のフローチャート」に基づく「類型該当性の自己申告書」の提出が必要となります。該当者には後日連絡します。また、採用時には「誓約書」の提出が必要となります.
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